ファンダメンタル情報 - 参考情報

ファンダメンタル情報サイトについて

当社では、商品の価格変動要因となる需給などに関する情報を「ファンダメンタル情報サイト」において提供しています。ぜひご活用ください。

経済指標の読み方について

取引を行うにあたり、商品の特性や需給などを知ることは極めて有用です。以下に各商品の特性などをご紹介しますので、日ごろの情報収集にお役立てください。


【金】

金の商品としての最大の特徴は、その「希少性」です。
有史以来、人類が採掘・精製した金の総量を(金の地上在庫)は、GFMS調べ(2013年)で約176,000 トンと推定されています。
2009年における金の資源量は約100,000トンで、そのうち経済的に生産可能な部分(埋蔵量)は約52,000トンです。
同年の年間生産量は2,700トンなので可採年数は約19年となります。

①供給

金の主な供給元としては、鉱山における生産による一次供給、スクラップから回収される二次供給、公的機関による売却、鉱山会社による売りヘッジ、そして退蔵放出などが挙げられます。
金の2013年の総供給量は4,254トンでした。

②需要

金の需要は、宝飾品用、工業用、歯科用、メダル・貨幣用などの加工用需要と、有事における備えや投資目的による金の保有といった退蔵用需要とに大別されます。
トムソンロイターGFMS(英国)の調べによれば、2013年の金の地上在庫176,000トンの内訳は、宝飾品が48%、公的保有金が17%、私的保有金が20%、その他加工品が12%、所在不明が2%となっています。

③価格変動要因

貴金属の価格に影響を及ぼす変動要因としては、景気・インフレ動向、通貨・為替の動向、株式・債券の動向、国際情勢(政治・経済)、ファンド・マネーの動向など、貴金属市場以外の要因と、鉱山会社の供給事情やヘッジ戦略、アジアや中東地域での消費・投資動向、環境規制などによる工業用需要の変化など、貴金属の各商品独自の要因とに分けられます。
金独自の価格変動要因としては、公的機関の売却、鉱山会社のヘッジ、インドや中国などアジア・中東地域の需要動向があります。

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【銀】

銀は主として硫化物鉱床中に存在しており、自然銀・砂銀として産出されることは極めてまれであったため、かつては砂金の形態で産出される金よりも産出量が少なかった時期もあり、その希少性ゆえに20世紀に入るまでは金と並んで主要通貨として使用されていました。
また、その白銀色の美しい色合いゆえに、銀は太古の昔から宝飾品の材料としても珍重されてきました。
しかし、銀の精錬技術の発達と、19世紀に入ってからの大銀山の発見によって、銀の生産量は増加し、有史以来、人類が採掘・精製した銀の総量は100万トン以上に達すると言われています。
加えて銀については回収システムも既に整備されており、その供給規模の大きさゆえに銀の希少性はもはや失われたという見方も多くなっています。

①供給

銀の供給源は、鉱山生産と二次供給が中心的な存在です。
公的機関による銀の売却もありますが、供給全体に占める割合は金と比較すると小さいものとなります。
また、鉱山会社による売りヘッジも、比率としてはわずかです。
なお、2012年の世界の鉱山における銀の生産量は24,478トンで、この年の銀の総供給量32,604トンの約75%に相当します。

②需要

銀は、かつては金と同様に宝飾品や通貨手段として用いられていました。
しかし時代が進むにつれ、銀は、その熱や電気の伝導性の高さや加工性の高さから、工業用としての重要な役割を果たすようになりました。
現在の銀の需要を大別すると、写真感光材料としての写真フィルム産業部門、その他の工業部門、宝飾品部門、メダル・貨幣部門の4つに分けられます。
需要面では、デジタルカメラの普及を受け、写真フィルム需要が減少し、2010年には最盛期の10分の1以下の出荷本数となりました。
一方、BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)を中心とした世界的な景気拡大の影響から、産業用需要(写真フィルムを除く)が増加傾向にありましたが、2012年は新興国の景気が減速したことなどから、工業用需要(電子機器、自動車部品等)は14,490トンと、前年比約5%の減少となりました。
近年は太陽光パネル関連での需要も旺盛となっています。

③価格変動要因

銀は、金と同様に経済・インフレ・金利動向、国際情勢の緊張と緩和などが価格変動要因となります。
米国商品先物市場では、商品先物市場全体のすう勢を示すロイター/ジェフリーズCRB指数(以下CRB指数)が身近なインフレ指標として注目されますが、インフレ懸念が高まったり、CRB指数が上昇傾向を強めるような局面では、CRB指数の主要構成品目となる農産物や原油の動きに銀価格が敏感に反応することが見受けられます。
供給面では、メキシコが世界最大の生産国であることから、メキシコに次ぐ生産量を誇るペルー、中国と合わせて、その生産・輸出動向や、政治・経済情勢が重要な変動要因となります。
中国においては政府による売却が目立っていましたが、急速な経済成長によって国内需要が増加し、2007年以降は中国政府による売却はほとんどないといってよく、2007年以降の世界の政府による銀売却のほとんどはロシアによるものとみられています。

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【白金】

白金の有史以来の生産量は、約4,500トンと非常に少なく、金の約15万トンに比べてもその30分の1以下しか生産されておらず、その意味で金以上に希少性の高い貴金属と言えます。
また、優れた触媒作用や高い融点、化学的に安定しているという特性から、その利用は化学、電子産業、ガラス、石油精製、高温測定などの工業用、さらには医療、環境関連分野にまで及んでおり、21世紀の産業に欠かせない貴金属です。

①供給

白金供給の特徴は、まず供給量が金・銀に比べ少ないことが挙げられます。
2012年の世界の白金の鉱山からの供給量は175.4トンと、金の鉱山生産量約2,861トン、銀の約24,478トンと比較すると小規模です。
また白金の供給は、南アフリカ共和国(127.4トン)とロシア(24.9トン)の2国で世界全体の9割近くを占めており、供給ソースの偏在が著しくなっています。
さらに、白金は金に比べて二次供給の比率が小さくなっていますが(2012年の総供給に占める二次供給の比率は26.4%)、自動車触媒を中心に回収、再利用が積極的に進められており、近年は中古宝飾品の再利用も活発に行われています。

②需要

白金の主要な需要は、工業用需要と宝飾品需要です。
2012年の工業用需要は149.5トンと、総需要の60%を占めました。一方、宝飾品需要は全体の35%を占めています。
白金の需要及び価格は世界の景気動向の影響を受けやすく、過剰生産設備の閉鎖等による液晶画面用ガラスの購入量の減少、ハードディスクドライブ用需要の減少等の影響から、前年の160.6トンから減少しました。
工業用需要の中では、自動車触媒用需要が最大で約67%を占めています。

③価格変動要因

供給源や需要先の偏在が著しい白金価格は、そうした主要生産国・消費国の政治・経済情勢や特定部門の需要動向によって大きく変動する傾向が強くなっています。
例えば、南アフリカでの政治・経済情勢、ロシアの売却、排ガス規制、主要消費国の経済状況、為替動向等が影響します。

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【パラジウム】

パラジウムは、貴金属の中でも希少性が高く、レアメタル(希少金属)の一種でもあります。
自動車触媒、電子機器などの工業用需要、あるいは歯科用材料等として用途が幅広いが、技術の発達により実用化が可能となったのは比較的最近のことです。
需要が多様化する中、1990年代後半の価格急騰を経て、貴金属の中で一定の位置づけを得ています。

①供給

パラジウム供給の特徴は、供給ソースが限られていることで、2012年の鉱山生産量では、ロシア(81.8トン)、南アフリカ共和国(72.5トン)の2カ国で世界全体の約76%を占めています。
パラジウムの供給量は、1980年代は約80トンから100トンの間で推移しましたが、1990年代に急速に伸び、1998年には261トンを記録しました。
その後は世界的な景気低迷などに伴い供給量は減少傾向となっており、2012年は203.6トンとなっています。

②需要

パラジウムは工業用需要が最も多くなっています。
2012年の総需要量307.8トンに対して工業用需要(投資需要と宝飾需要以外)は279.4トンで、需要全体の約9割を占めています。
近年、パラジウムの消費量が増加している中国は2012年、59.3トンを消費し、需要全体の19%を占めました。
最大の需要項目は、1996年以降は自動車触媒用需要となっています。

③価格変動要因

パラジウムの需給は、主要生産国であるロシアからの供給(売却)が年によって大きく変わるため、その動向が最大の変動要因となります。
需要面では総需要の約5割が先進国での自動車触媒と電子・電気部門に集中しているため、日米欧の景気動向が重要視されます。
パラジウムは白金の代替商品としての性格を持っているため、白金価格が割高になると、例えば、自動車触媒に用いる白金の使用量を減らしてパラジウムの割合を増やす、また、逆にパラジウムが高くなりすぎると、白金に回帰するといったことが行われ、こうした動きが価格変動をもたらす場合があります。

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【原油】

原油の成因には諸説ありますが、現在は「ケロジェン起源説」が有力で、プランクトンなどの生物の遺骸、藻類などの有機物が海底や湖底に堆積し、それらが化石化しケロジェンと呼ばれる物質に変化し、長期間地熱と地圧の影響を受け熟成されて石油に変化したとされています。
この原油を加熱炉で熱し、常圧蒸留装置(トッパー)で精製して、LPG、ガソリン、灯油、軽油、重油、潤滑油などの各種石油製品を生産します。

①供給

世界の原油生産量は、世界的な景気減速等を背景に2009年には日量約8,126.1万バレルに減少しましたが、2010年以降は回復傾向を示し、2012年には8,615.2万バレルとなりました。
内訳をみると、世界最大の産油国の一つであるサウジアラビアなどで構成されているOPECでは、日量3,740.5万バレルと世界の生産量の約40%を生産しています。
さらに、地域別では中東が2,827万バレルで約30%を占めています。
2012年末の世界の原油確認埋蔵量は約1兆6,689億バレルで、可採年数(年末の確認埋蔵量をその年の生産量で除した数値)は52.9年とされています。
同年末の確認埋蔵量のうち約72.6%がOPEC(石油輸出国機構)によるもので、地域別では中東諸国が約48.4%を占めています。
現在、北海、西アフリカ、中南米、中央アジアなどの世界各地で、油田が発見・開発されていますが、今後も世界需要は中東への依存度を高くせざるを得ない状況にあるといえます。

②価格変動要因

TOCOMの原油は中東産原油の価格変動に連動していますが、他のマーカー原油であるWTI原油やブレント原油の動向にも影響を受けます。
また、OPEC(石油輸出国機構)の生産量や景気動向、中東地域等における地政学リスクやシェールオイルの生産動向にも注意する必要があります。
加えて、原油輸入価格はドル建てで取引されるため為替変動の影響も受けます。

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【ガソリン】

ガソリンは常温常圧の状態で蒸発しやすく「揮発油」ともいいます。
もともと無色透明の液体ですが、常温常圧で爆発的に燃焼するという危険性が非常に高い性状を持っているために「オレンジ色」に着色されて、容易に灯油との見分けができるようになっています。
ガソリンの99%以上はガソリン車用に消費されていますが、小型の航空機用や溶剤用、ドライクリーニング用、塗料用にも使われています。
自動車用のガソリンにはレギュラー(並揮)、オクタン価の高いハイオク(高揮)の2種類のガソリンがあります。
また、環境規制に対応するためにベンゼンや硫黄分の低減化が進められており、製油所におけるベンゼン抽出装置や脱硫装置導入が進んでいます。

価格変動要因

ガソリンの価格には、原油価格、景気の動向、自動車の販売台数などが影響します。
また、夏季休暇シーズンやゴールデンウィークなどには自動車による移動が増加し、ガソリン需要も増えることから季節要因にも注目する必要があります。

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【灯油】

灯油は、無色透明の液体であり、主に暖房用に使用されます。国内の家庭暖房用の灯油は、「白灯油」に区分され、硫黄分80ppm以下という匂いの少ない優れた燃焼性を有し、世界でも最高の品質とされています。
その他、精製度の低い「茶灯油」もあり、こちらは産業用の溶剤や発動機の燃料として使われていましたが、現在は流通していません。
灯油は軽油と性状が近いために、A重油と共に軽油引取税の脱税を防止する観点から識別剤「クマリン」が添加されています。
また、灯油はKHP(Kerosene Heat Pump: 灯油エアコン)やコージェネレーションの燃料など、通年商品としての利用拡大が期待されています。

価格変動要因

灯油は暖房用の需要が高いため冬場の需要期には価格が上昇する傾向にあり、他の石油製品価格とは異なり、季節変動が大きい点が特徴です。
暖房器具の売行きや使用頻度で灯油の消費量が変化し、価格にも影響をもたらします。
その他、原油価格や景気の動向などにも影響を受けます。

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【軽油】

軽油は、わが国では主としてディーゼルエンジンの燃料として使用され、約95%がディーゼル燃料として消費されています。
ディーゼルエンジンは高出力で熱効率が良く、荷重の重いバスやトラックに向いており、かつてはガソリンよりも税金が安いことで、自家用車でも搭載車両が増える傾向がありました。
品質規格(JIS規格)は、凍結温度の違いによって5種類に分類されており、北日本や高地などには「寒冷地仕様」の軽油が出荷されるように、地域と季節に適合した製品が供給されています。
また環境規制に対応するため、低硫黄化が1992年より段階的に進められており、現在の規制値10ppm(サルファーフリー軽油、10ppm以下)のサルファーフリー化により、自動車排ガスのクリーン化に効果を発揮するとともに、燃費の向上に伴うCO2削減による温暖化対策につながるものと期待されています。
また、エンジン性能にパワーを発揮するセタン価のみならず、エンジン清浄効果も高めた軽油版のハイオクとよばれる「プレミアム軽油」を商品化している元売もあります。

価格変動要因

軽油は他の石油製品と同様、原油価格や為替に影響を受けます。
また、景気が良くなれば物流もさかんになるなど輸送業界の好不調も価格変動につながります。

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【ゴム】

自動車や航空機のタイヤ、各種産業用ゴム製品、競技用ボール、医療用手袋などゴム製品を作る原料となるゴムには、天然ゴムと合成ゴムがあります。
天然ゴムはゴム樹から採取される一次産品であるのに対して、合成ゴムは主として石油化学工業で生産される化学製品です。
日本における天然ゴムの需要構造は、消費量全体の約90%をタイヤ用途が占めており、一方合成ゴムでは約50%と小さく、天然ゴムのタイヤ依存度がきわめて高いことがわかります。
天然ゴムの特性は一般的には弾力・伸長・粘着・耐久性に優れていることですが、タイヤ用材料としては内部発熱が低く、破壊強度が大きく、また金属との接着性がよいなどの特性をもっています。
このため乗用車用の小型タイヤよりもトラック・バス用の大型タイヤに、より多くの天然ゴムが使用されています。

①供給

2012年における世界の新ゴムの生産量は2,647.7万トン(内、天然ゴムは1,138.3万トン、合成ゴムは1,509.4万トン)で、2000年以降増加傾向で推移しています。
また、近年の新ゴムの生産量における天然ゴムと合成ゴムの比率は、天然ゴムが約40%、合成ゴムが約60%という割合になっています。
2012年の世界の天然ゴム生産量は、1,138.3万トンとなりました。旺盛な需要とゴム価格の上昇に支えられ、生産各国では増産傾向が顕著となっています。
天然ゴムの生産シェアは、タイ31%、インドネシア27%、ベトナム8%、マレーシア8%となっており、これら上位4カ国合計で7割強を占めています。
一方、2012年の世界の合成ゴム生産量は1,509.4万トンでした。
このうち日本の生産量は162.2万トンで世界の10.7%を占めており、ここ数年は生産量に大きな変動が見られません。
また、2007年まで首位であった米国は231.1万トンで、中国が3年連続でトップとなりました。また、近年においては中国とロシアが大幅に生産を伸ばしています。

②需要

2012年の全世界のゴム消費量(2,586.9万トン)のうち天然ゴムは1,092.4万トンで42.2%、合成ゴムは1,494.5万トンで57.8%となっており、2000年以降天然ゴムの比率が40%台で推移しています。
ゴムは自動車等の各種タイヤへの用途の他、工業製品等に用いられています。
近年の新ゴム需要は拡大傾向にありますが、大きな要因の一つが中国の消費量の増大にあります。
中国は1990年代半ばから加速度的に消費量を伸ばし、1997年には日本を抜いて世界第2位に、さらに2001年には米国をも追い抜き、世界最大の消費国となっています。
世界の天然ゴム消費量は2001年から概ね拡大傾向で推移し、2012年は1,092.4万トンとなりました。
2012年の天然ゴムの消費量およびシェアの上位5ヵ国を見てみると、中国(385.3万トン、35.3%)、インド(98.8万トン、9.0%)、米国(94.9万トン、8.7%)、日本(71.9万トン、6.6%)、タイ(49.0万トン、4.5%)の順となっており、近年の天然ゴム需要拡大の牽引役は、やはり中国といえます。
また、世界の合成ゴム消費量は、1993年の862万トンを底にほぼ拡大を続け、2012年には1,494.5万トンとなりました。
2012年の合成ゴムの消費量およびシェアの多い上位3ヵ国を順に並べると、中国(506.9万トン、33.9%)、米国(176.6万トン、11.8%)、日本(94.5万トン、6.3%)と、天然ゴムの上位消費国と同じ顔ぶれとなっています。
第4位にロシア(67.5万トン、4.5%)、第5位にドイツ(54.7万トン、3.7%)、第6位にブラジル(50.3万トン、3.4%)が入っているところが、天然ゴム消費と異なる点です。

③価格変動要因

天然ゴムの生産は東南アジアに集中しているため、この地域の気象現象等によって生産が減少すると急激な価格上昇を招くことがあります。
合成ゴムが石油製品のナフサから作られているため、石油価格が高くなるとゴム価格は上昇し、逆に石油安になるとゴム価格は下落する傾向があります。
しかし一方で合成ゴムの価格が上昇しすぎると天然ゴムの割安感が強まり、天然ゴムの需要が増え、結果として天然ゴムの価格上昇につながることがあります。
その他自動車販売台数、為替等の影響も受けます。

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【とうもろこし】

とうもろこしはコメ、小麦と並ぶ世界三大穀物の一つです。
とうもろこしは「Corn(コーン)」と呼ばれますが、これは米国、カナダ、オーストラリアなどでの呼び名であり、その他の国では一般に「Maize(メイズ)」と呼ばれています。
とうもろこしの起源については、中央アメリカや南米のアンデス地域が有力であるといわれています。
アジアへは、16世紀には中国に持ち込まれたといわれており、日本にも1579年にポルトガルから長崎に持ち込まれたといわれています。
とうもろこしの用途は「飼料用途」と「産業用途」に大別されます。
飼料用途としては、配合飼料原料や圧ペン飼料として用いられるほか、青刈りしたとうもろこしを発酵させてサイレージとしても用いられます。
産業用途としては、異性化等の原料やダンボール製造に用いる糊として用いる澱粉の原料、さらに近年ではエタノールの原料としての利用が急増しています。

①供給

とうもろこし生産量は、とうもろこしの飼料需要及び産業用需要の拡大に牽引する形で増加しています。
世界のとうもろこし生産量(2012/13年度)は8億6,880万トンで、この約20年間で約1.8倍に増加しています。
世界最大の生産国は米国(2億7,383万トン、世界シェア32%)で、第2位中国(2億561万トン、同24%)、第3位ブラジル(8,150万トン、同9%)、第4位EU(5,887万トン、同7%)、第5位アルゼンチン(2,700万トン、同3%)となっており、上位5カ国で世界生産量の約74%を占めています。

②需要

とうもろこしの消費は、「飼料需要」と「食料・種子・産業用需要」に大別できます。
これまでは、食肉需要の増加に伴う飼料需要に牽引されて消費量は増加してきましたが、近年では、米国を中心にエタノール原料としての産業用需要拡大も相俟って増加しています。
世界のとうもろこし消費量(2012/13年度、輸出量・輸入量乖離修正後)は8億6,527万トンであり、この約20年間で約1.9倍に増加しています。
世界最大の消費国は米国(2億6,364万トン、世界シェア30%)で、第2位中国(2億トン、同23%)、第3位EU(6,960万トン、同8%)、第4位ブラジル(5,250万トン、同6%)、第5位東南アジア(3,290万トン、同4%)ですが、特に中国の増加が著しくなっています。

③価格変動要因

農産物価格は、「需給に始まり需給に終わる」といわれるように、需給バランスが価格の基調を変化させています。
とうもろこしの需要は、人口増加、新興国等の畜産需要拡大などにより、安定的な増加傾向にあるのに対して、供給は天候に左右されて大きく変動するので需給のミスマッチが発生します。
この需給のミスマッチは在庫の増減に反映され、在庫の増減はとうもろこし価格に直接的な影響を与えることになります。
豊作による需給緩和と在庫増は売りを誘って値下がりし、また、不作による需給逼迫と在庫減は先高期待から買いを誘って値上がりをもたらします。
その他、エタノール需要や為替などの動向にも影響を受けます。

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【大豆】

大豆の起源は非常に古く、中国東北部からロシアのアムール川流域が原産地とされています。
中国では2600年前の書物に大豆が登場しており、諸説はあるものの、4000年以上前から栽培が始まったといわれています。
日本には、縄文時代には伝来したと考えられおり、古事記にも「五穀豊穣」の「五穀」の一つとして記載されているなど、稲作と一緒になって田んぼの畦で栽培されてきた長い歴史があります。
大豆の用途は、主に「食品用」、「大豆ミール」、「大豆油」の3つに分けられる。大豆は、日本人にとって豆腐、納豆、味噌、醤油の原料としての「食品用」のイメージが強いですが、世界的には、「大豆油」と「大豆ミール(大豆粕)」の原料としての位置付けが強くなっています。

①供給

世界の大豆生産量は、旺盛な飼料需要(大豆ミール)と可食油需要(大豆油)に牽引される形で増加しています。
世界の大豆生産量(2012/13年度)は、2億6,785万トンであり、この20数年間で約2.6倍に増加しています。
世界最大の生産国は米国(8,256万トン、世界シェア31%)で、第2位ブラジル(8,200万トン、同31%)、第3位アルゼンチン(4,930万トン、同18%)、第4位中国(1,305万トン、同5%)であり、上位4カ国で世界生産量の約85%を占めています。

②需要

大豆の消費は、世界的に見ると大豆ミールと大豆油を生産する「圧搾需要」が中心であり、「食品需要」、「圧ぺん用の飼料需要」は相対的に少ないため、大豆消費量の動向を占う上で、大豆ミールと大豆油の需給動向が鍵となります。
大豆ミールは、世界人口増加と食肉需要の増加に伴い家畜飼料需要が増加しており、これに牽引される形で大豆消費量は増加傾向にあります。
世界の大豆消費量(2012/13年度)は2億5,932万トンと、この約20年間で約2.5倍に増加しています。
世界最大の消費国は中国(7,618万トン、世界シェア29%)で、第2位米国(4,842万トン、同19%)、第3位ブラジル(3,819万トン、同15%)、第4位アルゼンチン(3,555万トン、同14%)であり、上位4カ国で82%を占めています。。
中国は、国内の圧搾需要が急増した結果、2000/01年度にブラジル、2008/09度に米国を抜き、それ以降、世界最大の大豆消費国の地位を維持しています。

③価格変動要因

農産物価格は、「需給に始まり需給に終わる」といわれるように、需給バランスが価格の基調を変化させています。
大豆の需要は、人口増加、新興国等の畜産需要などの要因により増加基調にあり、供給も、堅調な需要増加に牽引されて、生産地・生産面積の拡大や遺伝子組換え品種の導入による単収増もあって増産基調にあります。
ただし、需要は安定的な増加傾向にあるのに対して、供給は天候に左右されて大きく変動するので需給のミスマッチが発生します。
この需給のミスマッチは在庫の増減に反映され、在庫の増減は大豆価格に直接的な影響を与えることになります。
豊作による需給緩和と在庫増は売りを誘って値下がりし、また、不作による需給逼迫と在庫減は先高期待から買いを誘って値上がりをもたらします。
その他、バイオディーゼル需要や為替などの動向にも影響を受けます。

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【小豆】

小豆は「アズキ」または「ショウズ」と呼ばれ、縄文時代の遺跡からも種子が発見されるなど古くから食用に供されてきました。
また、大豆と同様に「古事記」に出てくる「五穀」の一つとして、日本人の生活と密接に結びついており、小豆の赤い色には神秘的な力が宿ると信じられていたことにより、伝統的に神事に供され、邪気を払う厄除け・魔除けに用いられてきました。
小豆は餡子の原料というイメージが強い商品ですが、一般庶民の食物として普及するようになったのは、砂糖が普及するようになった江戸時代以降といわれています。
それ以降、その独特の風味が愛され、羊羹などの和菓子の原料として用いられています。

①供給

小豆は日本全国で生産されていますが、北海道が約80%のシェアを有しています。
小豆の生産量(収穫量)は、単収の変動が大きいこともあってブレも大きく、平成15豆年度(2003年度)から平成24豆年度(2012年度)では、全国で約5万2800トンから9万500トン、北海道で約4万6500トンから8万2300トンとなっています。
小豆は、関税割当制度との関係もあり、基本的に国内生産量で不足する分が輸入されています。
輸入先としては中国が最も多いですが、近年ではカナダからの輸入が増加しています。
小豆の輸入量は、現在約2万5000トンであり、ここ数年は3万トン以下で推移しています。

②需要

小豆の消費量は減少傾向にあり、近年では約8万トンと、ピークであった平成4豆年度の12万トンと比較すると3分の2の規模になっています。
ただし、製品輸入される「加糖餡」や「冷凍豆」を乾豆換算(加糖餡は3分の1、冷凍豆は2分の1)した数量を加えると約11万トン程度を維持していると考えられます。
小豆の用途別消費は、「製餡用」が約68.9%、「甘納豆等菓子類用」が約12.8%、「煮豆用」が約2.4%、「その他」が15.9%と推定されていますが、需要の大方を占める「製餡用」需要は製品輸入される「加糖餡」と競合しています。

③価格変動要因

小豆の価格変動要因としては、需給のほか産地における天候等が挙げられます。
小豆は生産の大部分が北海道で行われているため、北海道の天気に注意する必要があります。
その他、小豆の消費の70%弱を占める製餡需要と競合する中国等から輸入される「加糖餡」の輸入量等にも影響を受けます。

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【粗糖】

粗糖とは砂糖に精製する前の原料糖で、粗糖そのもので世界的に流通されてます。粗糖を精製することで白砂糖などの製品が作られます。
砂糖は我々の生活において最も馴染みのある甘味料であり、「サトウキビ(甘しゃ)」を原料とする「甘しゃ糖」と、「ビート(てん菜)」を原料とする「ビート糖(てん菜糖)」に分けられます。
砂糖は、元前9000年にはニューギニアでサトウキビから砂糖が生産されていたという説もありますが、「Sugar」という単語の語源はサンスクリット語の「サルカラ」であるといわれるように、紀元前約300年、マケドニアのアレキサンダー大王がインドに遠征したときにガンジス河の流域でサトウキビを発見されたという説もあります。
「Sugar」という単語の語源はサンスクリット語の「サルカラ」であるといわれるように、紀元前約300年、マケドニアのアレキサンダー大王がインドに遠征したときにガンジス河の流域でサトウキビを発見されたという説もあります。
日本には奈良時代の754年に、鑑真和尚によって中国から持ち込まれたと言われています。

①供給

砂糖は、原料であるサトウキビが熱帯地域から亜熱帯地域、ビートが温帯から寒帯地域にかけて栽培されているので、世界中のほとんどの国で生産されていることになります。
砂糖の生産量は、中国やインド等の新興国の需要増を背景に増加を続けています。
2011/12年度の世界の砂糖生産量は約1億7,198万トン(粗糖換算)と過去20年間で50%以上増加しています。
世界最大の砂糖生産国はブラジル(3,615万トン、シェア21%)であり、次いでインド(2,862万トン、同17%)、EU(1,811万トン、同11%)、中国(1,234万トン、同7%)、タイ(1024万トン、同6%)となっています。
また、砂糖生産量に占める甘しゃ糖とビート糖の比率は、20年前の「65:35」から現在では「80:20」になるなど甘しゃ糖のシェアが拡大しています。

②需要

2011/12年度の世界の砂糖消費量は約1億5,951万トンであり、生産量を約1,000万トン下回っています。
人口増加と新興国を中心とした経済成長が牽引役となって、砂糖消費量は過去20年間で約45%増加しています。
世界最大の砂糖消費国はインド(2,450万トン、シェア15%)であり、次いでEU(1,800万トン、同11%)、中国(1,420万トン、同9%)、ブラジル(1,150万トン、同7%)、米国(1,020万トン、同6%)となっています。
一人あたりの砂糖の消費量は、主要国ではブラジルやベルギーが60kgを超えているのに対し、日本は17kgと先進国では最も少なくなっています。
日本は、1973年に29kgを記録して以降減少傾向にあります。なお、中国は11kgとなっています。

③価格変動要因

粗糖の価格変動要因としては、需給のほかエタノール需要等が挙げられます。
また、産地における天候や為替にも影響を受けます。

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