東京商品取引所 取引実態調査について

 

2014.11.14

 

 この度、株式会社東京商品取引所(東京都中央区・代表執行役社長 江崎格)では、当社の受託取引参加者等を対象に、当社市場における取引実態調査を行いましたのでお知らせいたします。
  調査の結果、当社市場における主な市場参加者の売買高の割合は、プロップ業者33.2%、個人投資家30.0%、当業者12.3%でした。
  多くの商品でプロップ業者及び個人投資家の割合が高くなっており、当社市場における流動性供給の担い手となっています。また、ゴム市場では、海外からの取引が全体の60%を超えており、特に割合が高くなっています。
  当社市場における主な市場参加者の取組高の割合は、個人投資家45.5%、当業者26.8%、プロップ業者5.3%でした。
  取組高にあっては、個人投資家の割合が最も高くなっており、また、売買高に比べ取組高での割合が高くなっていることから、比較的長期にポジションを保有する個人投資家が多いと考えられます。こうした傾向は当業者も同様で、売買高より取組高での割合が高くなっています。
  当社市場は、全体の売買高のうち44.0%(2014年9月)が海外からの取引であり、国内外の投資家や当業者など様々な市場参加者によって構成されていますが、これは当社が従前より行っている多様な市場参加者獲得に向けた営業活動の結果であると考えています。

 詳細につきましてはこちらをご覧ください。

※調査は、売買高については2014年9月、取組高については2014年9月末時点の数値を基にしています。

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